研究内容

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 研究センターでは、三者各機関が相互に連携し、共同研究に取り組んでいます。研究センターにおいて取り組む様々な活動は、研究協議会や外部委員から構成される研究委員会によって、計画・評価が行われ、Plan(計画)・Do(実行)・Check(評価)・Action(改善)に沿って進められています。

研究紹介

3000m深部地震動観測

※上図は、ボーリング孔内地震計で観測された地震動波形

世界初の3つの技術開発の実績

(1)1本のボーリング孔に複数の地震計を設置する技術
(2)高温・高圧(150℃以下、30MPa)環境下で使用可能な地震計
(3)より広帯域の地震動を検知する地震計
 JNESでは、中越沖地震による地震動増幅の究明結果について詳細確認を行うため、深部地震動観測システムを開発し、深部ボーリングコアを用いた地下構造や地盤物性の把握、ボーリング孔内地震計による観測地震動を用いた地震動伝搬特性の把握を行います。新潟工科大学敷地内における3000mボーリングは既に完了し、2012年6月より観測を開始しています。また、JNESでは、大学構内及び周辺6km四方の範囲に28個の地震計を設置し、地震動データを収集しています。

3次元床免震装置

 3次元床免震装置を設置し、新潟工科大学とJNESで共同研究を行っています。

き裂進展評価

 高経年化によるき裂の存在及び中越沖地震のような大地震による荷重条件を考慮した経年設備の耐震安全評価は重要な課題です。新潟工科大学では低サイクル疲労試験システムなどを導入し、JNESとの共同で配管に存在するき裂の進展評価手法の高度化を図る研究を進めています。その成果は経年設備の耐震安全評価に活用することが期待されます。

研究トピック

IAEAドナー登録

※IAEA/ISSCスジット・サマダー センター長(左) 佐藤 栄一 教授(右)

 新潟工科大学は、IAEA/ISSCの特別拠出金事業(EBP)に参画し、JNES/IAEAで整備したTiPEEZ※※の日本における地域原子力災害対策への適用を目指すことを、2013年1月の拠出国・参加国会議で表明しました。得られる成果は、IAEAを通じて国際的に共有されることが期待されます。
国際耐震安全センター
※※原子力発電所周辺地域を考慮した津波・地震に対する原子力防災システム

地震情報伝達

 JNESと新潟工科大学では、中越沖地震及び東北地方太平洋沖地震、津波及び福島第一原子力発電所事故で顕在化した情報伝達の課題・教訓を踏まえ、地震、津波などの外的事象ハザードを考慮し、リスク情報を含む耐震安全性に関する情報を地域住民や国民に的確かつ分かりやすく伝えるための情報伝達システム(枠組み、手段、内容)を構築し、柏崎刈羽地域住民を対象として高度化に資する研究を進めています。