新潟工科大学 - 産学協働による学生の社会的・職業的自立を促す教育開発 / 実践型カリキュラムによる職業人育成事業

建学の精神
	ものづくりの視点を重視した工学教育を通じて、未知の分野に果敢に挑戦する創造性豊かな人材を育成する。

近年の社会情勢
	近年、将来の夢や目的を持たずに入学し、ただ漠然と大学生活を送る学生が増加しています。そのため、就職活動をする段階においても、やりたい仕事が見つからず、就職活動においての出遅れや雇用のミスマッチが起こっています。これらを解消するため、本学の設立の経緯を活かし、従来の教育科目以外に、産業界と連携する科目を開発し、社会に出てから役立つ専門力と人間力（学士力）を養うための教育体系を構築します。

文部科学省では、平成22年度から、各大学・短期大学において、入学から卒業までの間を通した全学的かつ体系的な指導を行い、学生の社会的・職業的自立が図られるよう、大学の教育改革の取組を支援する「大学生の就業力育成支援事業」を実施しており、当事業に本学の「実践型カリキュラムによる職業人育成事業」が平成２２年９月２８日付けで採択されました。 ※全国から４４１件の申請のうち１８０大学が採択され、新潟県内の私立大学において単独での採択は本学のみとなっています。

本学の当事業は、就業力育成を実現するためのキャリア教育トータルシステムを構築・確立し、実践力を備えた職業人を育成することを目的として、実施します。

	・就業力育成とは
		就職するために必要な専門力と人間力を身に付けることを目的とする。

	・新潟工科大学が定める人間力とは
		①「挑戦力」
			◆高い目標に向かってチャレンジする行動力
			◆失敗を恐れず、トライ＆エラーの積み重ねと努力の精神
		②「創造力」
			◆既成概念にとらわれない発想
			◆課題を発見し、新しい解決方法を考える力
		③「コミュニケーション力」
			◆傾聴力（相手の話を聞くことができる）
			◆理解判断力（相手の話を理解し、判断できる）
			◆説得力（説明スキルと知識をもつこと）
			◆情報活用力（パソコンやインターネットを活用することができる）
			◆トータルコミュニケーション力（読み、書き、対話すること）

	・キャリア教育トータルシステムとは
		①企業人が計画し、教育する「キャリア科目」群
			現場の視点を重視した幅広い職業人育成のための体系的な科目を企業の実務家と共に開発します。また、就業教育の観点からキャリア形成に関する科目を積極的に開発・導入します。
		②学生一人一人のデータを活用し、きめ細かく指導するための「キャリアポートフォリオ」情報システム
			入学から卒業までの大学における活動の内容をデータベースに蓄積し、体系的な学生指導を可能にします。
		③学生が自らの成長を実感できる「人間力評価システム」
			入学から卒業までの大学における活動を振り返らせ、自らの成長を実感させるための仕組みです。

	・人間力自己評価システムとは
		①評価の目的
			学生に対して就業力育成事業を通じて、どれくらい人間力が向上したかを、可視化して、気づいてもらい、その後の大学生活に対して、自己効力感を持ってもらいます。
		②評価の基準
			外部企業と、人間力チェック票を作成。各項目セルフチェック票の評価レベルを９段階に設定し、大学在籍期間に到達できる標準的なレベルを９段階の「５」に設定します。
		③評価の種類
			自己評価と他者評価（教員、職員、企業人、学生どうし等）を行います。
		④評価結果の活用
			人間力評価シートをポートフォリオと連動させ、評価結果を蓄積します。これにより、学生は自己の成長を実感できるようになるとともに、教員と学生とが情報を共有し、今後の学習計画の指針とすることができます。

１．キャリア教育トータルシステムを開発・実践・確立する。
	・就業するために必要な専門力と人間力を育成する。・地域産業界を支える技術者を育成するため、企業の実務家と産学連携し、実践型カリキュラムを開発する。・既存科目の実施方法・内容の見直し、また廃止科目を検討する。 ※上記によりカリキュラム改革に取り組む。

２．人間力の自己評価を行う。
	・キャリア教育トータルシステムの取組に伴い、入学から卒業までの自己の成長を実感させる。

３．キャリアポートフォリオシステムを開発・導入する。
	・入学から卒業までの大学における取組を学生に認識させる。
	・体系的な学生指導を可能とさせる。

４．実践型カリキュラムへ反映（フィードバック）を行う。
	・卒業生の人間力や学士力形成の調査を企業に対して行い、調査結果を分析し、実践型カリキュラムへ反映させる。

５．ＰＤＣＡサイクルの実施。
	・企業人による外部評価委員会を組織し、外部組織から当事業が適切に実施されているかの判断を行う。

			私はこれまで、企業人として多くの学生と接してまいりましたが、今度は大学の立場から、この「就業力育成支援事業」に携わることとなりました。　産業界の支援により発足した工科大学である本学が育成すべき「就業力」とは何かということを、企業の視点をもって問い直すとともに、基本的には、学生自身が自らの可能性を求め、未知の自分に気づき挑戦する姿勢をつくることを支援し、職業人として自立できる基礎力を具備した学生の育成に真正面から挑戦していきます。　教職員一同、全力をあげて本プログラムの遂行に当たる所存です。　皆様には、ますますのご支援を賜りたくお願い申し上げます。
	長谷川特任教授