• 学部の多岐にわたるコースに対応する授業科目と研究分野が設置されており、一貫性のある効率的な教育を行うことで基礎力のある技術者として成長することができます。

• 広い視野を持ち、新しい情報を柔軟に取り入れる素養を身に付けるため、幅広い研究分野の授業科目を受講することができます。

• 企業の第一線で活躍している技術者や研究者による特別講演を実施し、先駆者の着眼点や事例を学ぶことができます。

• 指導教員と常にディスカッションしながら力を合わせて研究を進めることで、課題を発見し、解決策を見出す力を育成します。

• 企業との共同研究を通じて、現場における具体的な問題解決を経験することで、課題発見と問題解決の実践力を伸長します。

• 指導教員と連携して学部学生の指導を日常的に行っていくことで、コミュニケーション力とリーダーシップの養成を図ります。

• 本研究科の指導体制は、学生1人について主指導教員１人と副指導教員1人以上による複数の教員から構成されています。

• 指導教員は在学中の学修等に関するすべての面において助言指導を行います。

• 特に研究指導は指導教員同志による密接な連携の下で行われます。

• 社会人入学の学生には、遠隔を取り入れながら、研究と仕事の両立を支援します。

• 学納金減免制度

  本学学部卒業生及び新潟工科大学産学交流会会員企業からの社会人の入学者については、入学金（100,000円）が免除されるほか、学納金が半額免除となり、年間学納金は 620,000円（通常は1,240,000円）となります。

  • 学納金
• 新潟工科大学産学交流会奨学金「未来応援プログラム」

  本学の支援団体である「新潟工科大学産学交流会」の会員企業や地域からの寄付金を原資とする給付型の奨学金制度です。本学に在籍する学生の学業を助成、奨励するため、本学と産業界が一体となり、地域の発展に貢献する技術者を育成することを目的としています。

  • 詳しくはこちら
• 授業補助員制度

  大学院生による授業補助員（TA）制度を採用しています。学部の講義において演習や実験の指導補助にあたるもので、手当が支給されます。

• 海外渡航費補助制度

  海外で学会発表する際の渡航費を一部補助します。

• 採用条件

  博士前期課程：学部3年次までのGPA値が3.0以上、かつ成績順位が在籍学科学年の上位20%以内（3年次編入学生は25%以内）であること。
  
  博士後期課程：特別奨学生を希望する者で、次に掲げる条件を全て満たす者
  (1) 博士前期課程における出願時直近の学期までの全ての科目の成績がA評価以上であること。
  (2) 過去に学会発表を2回以上行っていること。
  (3) TOEIC L&R（公式認定書） 500点以上を有する者（出願以前2年以内に受検したもので、出願時に提出できるもの）。

• 採用人数

  博士前期課程：最大採用人数は所属学科学年在籍者の5％を目安とする。なお、大学院特別奨学生の採用者が最大採用人数に満たない場合は、GPA値が3.00以上であれば特別奨学生に採用することがある。ただし、適格者がいないときは、この人数に満たない場合もある。なお、10月入学に係る人数は若干人。
  博士後期課程：最大4人（10月入学に係る人数は若干人）

• 資格適用期間

  博士前期課程：2年間
  博士後期課程：3年間
  ※ただし、1年毎に継続審査を行い、学業成績、研究業績が良好でないと判断された場合には、資格を失う。

• 選抜方法

  出願時に各種の研究機関、教育機関又は企業などにおいて、正規の職員又は社員として勤務する技術者又は研究者で、入学後もその身分を有し、所属長の推薦を受けられる社会人を対象に「社会人特別選抜」を実施し、試験科目の一部を免除しています。

  • 入試情報
• オンライン指導

  時間的な制約のある社会人学生に対する特別なカリキュラムは用意していませんが、遠隔を取り入れながら、研究と仕事の両立を支援します。通学の頻度やスケジュールは指導教員と相談しながら決定します。

• 修業年限

  博士前期課程　2年6カ月、3年、3年6カ月、4年
  博士後期課程　3年6カ月、4年、4年6カ月、5年、5年6カ月、6年

• 修業年限を超えて在学できる年限

  博士前期課程　2年
  博士後期課程　3年

※許可された場合は、通常の修業年限（2年または3年）において支払う授業料などの総額を、長期履修期間として認められた期間に学期毎に按分して支払うことになります。
※履修期間は研究の進捗状況により、在学中に1回に限り変更することができます。